2024年4月からスタートした「建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表示制度」をはじめ、2025年からは断熱等級4以上をクリアすることが新築住宅に義務化される。
国は2050年のカーボンニュートラルに向けて、段階的に省エネ性能の基準を引き上げつつあり、断熱性能の高い住まいづくりへの関心は広がっている。
そこで、今回は断熱性能を最も重視して家づくりを行った滋賀県大津市にお住まいのOさん家族にお話を伺った。

家づくりの絶対条件は結露しないこと

6歳の長男、4歳の長女、3歳の次男と3人の元気いっぱいな子どもたちを育てるOさん夫妻が、断熱性能等級6の家を建てたきっかけは、築30年の社宅マンションの結露問題だった。
「6年間で3度引越しましたが、最後に住んでいた社宅は築30年くらいのマンションで、エアコンの効きがとても悪く、冬は結露がすごくて寒い家でした。あれこれ結露対策グッズを使ってみましたが、気持ち程度しか改善されず悩まされていたんです。将来、自分たちの家を持つ時には、断熱性能が高くて住み心地のいい家がいいなと考えていました」と妻。

Oさんが困っていたという「結露」は、室内外の温度差によって起こる現象だ。
湿度が高い場所や気温差が激しい場所では、季節に関係なく結露が発生し、夏場は特に目の届かない壁の内側や、床下に結露が見られることもある。
結露はカビやダニの発生原因ともなり、身体にもよくない。
また、結露を放置すると建物の劣化原因にもつながり、人にも住まいにも影響を及ぼしてしまう。
3人の子どもを育てるOさんにとって、家族の健康を維持するためにも、結露しない住まいづくりは絶対条件だったという。

退去期限のある社宅から持ち家へ

Oさんが暮らしていた社宅の入居には期限設定があり、いずれは持ち家を検討する必要があったそう。
3人の子どもたちの誕生に合わせて、2年ごとに少しずつ広い社宅マンションに移り、育児に励んできたというが、前述の結露問題もあり、長男の小学校入学を前にして新しい環境を整えるべく、新居購入の準備をスタートさせた。

「当時、会社の規定であと3年しか社宅には住めないこともあって、そろそろ持ち家を検討し始めないと、と思っていたんです。そんなとき、『実家の敷地内に家を建てたらどうか』と夫の両親からありがたいお話をいただいたんですよ」（妻）
実家の敷地内に家を建てられるなら、土地探しの心配もなく、コストも大幅に抑えられる。
なにより、両親の近くで子育てできる安心感もあって、その提案に乗ることにしたという。